個人葬で密葬を行った後、社葬（本葬）を行うというのが一般的な社葬の流れです。
故人が亡くなった直後、ご家族の主催で近親者のみが参列する個人葬が行われます。通常は個人葬の後、2〜4週間ほどの間を置いて企業主催の社葬が実施されます。
個人葬と社葬の費用の分担については分けて行うのが通常ですが、個人葬においても企業がある程度負担する傾向が多くなっています。
本葬は、僧侶の読経が行われる葬儀式と、大勢の一般会葬者が会葬する告別式によって構成されます。基本的に社葬は宗教儀礼を尊重した本葬として位置づけられているため、故人を送る儀礼に重きが置かれています。しかし、すでに密葬が済んでいるということもあり、近年では、社会的なプレゼンテーションの意味合いの強い、告別式に重点を置く社葬が増えてきました。
社葬執行の可否は、企業や団体の規模、故人の地位によって判断されますが、社葬まではいかないまでも企業がある程度の葬儀費用を負担したり、社員が労力を提供したりする「準社葬」という形式も一般的です。また、企業が単独で主催する社葬のほとんどは、大企業が執り行うものとなっており、多くの中小企業の社葬は、比較的経済的な合同葬となることが多くなっています。
社葬を企画・運営する際、どのような社葬にするのかというコンセプトが重要になります。故人の企業への功績を世間に知らしめる目的、生前お世話になったことを故人になり代わって企業として謝意を表する目的、遺族への弔意を目的としたもの、トップが亡くなって以後の企業の新しい体制をプレゼンテーションする目的、など様々ですが、そのコンセプト如何によって、社葬の形式や規模も変わってくるでしょう。
特に企業のプレゼンテーションを目的とした場合においては、最近では、社葬をホテルなどで行う、プレゼンテーション機能を重視した「お別れの会」形式にする企業が多くなっているようです。
